岡田　啓 (オカダ　アキラ,OKADA Akira)

基本情報	研究分野	研究業績	教育業績	社会貢献業績

書籍等出版物
No.	タイトル	担当区分	出版社	出版年月	担当範囲	ISBN
1	自由化時代のネットワーク産業と社会資本		[八千代出版]	2017年06月	15章交通の地球温暖化問題	9784842917009
2	交通経済ハンドブック		白桃書房	2011年		4561761926
3	現代公益事業		有斐閣	2011年		4641183996
4	人口減少下の制度改革と地域政策		中央大学出版部	2011年		4805722495
5	エネルギーの辞典		朝倉書店	2009年
6	日本環境年鑑2004		創土社	2006年
7	環境マネジメントハンドブック		日本工業新聞社	2005年
8	Urban Transport and the Environment: An International Perspective		Elsevier	2004年
9	都市交通と環境 ―課題と政策―		運輸政策研究機構	2004年

論文
No.	論文タイトル	誌名(出版物名)	巻	号	開始ページ	終了ページ	出版年月	DOI	査読の有無
1	Benefit, cost, and size of an emission control area: a simulation approach for spatial relationships	Maritime Policy & Management			1		2019年03月	https://doi.org/10.1080/03088839.2019.15799311	査読有り
2	Effects of market-based measures on a shipping company: Using an optimal control approach for long-term modeling	Research in Transportation Economics					2019年02月	https://doi.org/10.1016/j.retrec.2019.01.0061	査読有り
3	Is an increased elderly population related to decreased CO2 emissions from road transportation?	ENERGY POLICY	45	-	286	292	2012年06月	https://doi.org/10.1016/j.enpol.2012.02.0331	査読有り
4	Current accounts of Japanese airports	JOURNAL OF AIR TRANSPORT MANAGEMENT	17	2	88	93	2011年03月	https://doi.org/10.1016/j.jairtraman.2010.07.0011	査読有り
5	高齢社会と道路交通からのCO2排出量－クズネッツ曲線を用いた接近－	日本交通学研究	Vol.52	-	51	60	2009年		査読有り
6	CO2排出権取引制度への航空部門組み入れとその課題	国際公共経済研究	Vol 20	-	1	19	2009年		査読有り
7	自家用自動車起因の温室効果ガス削減ための権利取引制度の評価－燃費取引制度を中心として－	運輸政策研究	Vol. 11	No. 2	2	13	2008年		査読有り
8	日本における乗用車起因のCO2排出の要因分析～茅の式を応用した一考察	運輸と経済	Vol.68	No.11	50	58	2008年		査読有り
9	運輸事業者の人材確保と技術の継承に対する認識と対応	運輸政策研究	Vol.11	No.1	4	16	2008年		査読有り
10	社会資本における維持管理とインセンティブ構造	国際公共経済研究	Vol.18	-	101	111	2007年		査読有り
11	交通部門における取引可能な許可証制度の検討 -現状と課題-	交通学研究	Vol. 49	.	131	140	2006年		査読有り
12	リバース・ロジスティクスの概念の変遷と再検討	日本物流学会誌	Vol.11	-	49	56	2003年		査読有り
13	交通環境負荷軽減のための経済的手法の比較検討 -ロードプライシングと燃料税-	交通学研究	Vol.45	-	167	176	2002年		査読有り
14	複数ネットワーク下での課金適用による環境負荷軽減の効果と評価	公益事業研究	Vol.54	No.2	109	117	2002年		査読有り
15	交通部門における温室効果ガス排出削減政策の国際比較 -現状と課題-	中央大学経済学研究所年報	Vol.32	No.1	249	273	2002年		査読無し
16	交通における省エネルギー対策とその評価	国際公共経済研究	Vol.12	-	77	87	2001年		査読有り

MISC
No.	MISCタイトル	誌名	巻	号	開始ページ	終了ページ	出版年月(日)
1	災害時における交通網リダンダンシーとその特性に関する研究 ―12災害から見た災害時における交通機関の連携―	東京都市大学横浜キャンパス情報メディアジャーナル	24		8	19	2023年03月
2	高齢者の交通行動と自動車保有傾向に関する特徴の一考察：サーベイを中心として	東京都市大学環境情報学部紀要	Vol.11	-	47	58	2010年
3	Developing Effective Multimedia Learning Contents: Research and Design	情報メディアセンタージャーナル	Vol.11	-	79	91	2010年
4	A Positive Analysis on Relationship between Aging Rate and CO2 Emissions from Road Transport: An Approach Using Kuznets Curve Hypothesis	Annual Report on Transportation Economics	Vol.52	-	51	60	2009年
5	今後の空港運営のあり方について	今後の空港運営のあり方について航空政策研究会特別研究プロジェクト報告書平成21年			130P		2009年
6	サイバー・ネパールプロジェクトによるマルチメディア環境教育コンテンツの開発	情報メディアセンタージャーナル	Vo.10	-	84	89	2009年
7	日本における貨物交通起因のCO2排出の要因分析	武蔵工業大学環境情報学部紀要	Vol.9	-	17	23	2008年
8	IT技術革新と旅行流通チャネルの構造変化および旅行代理店の戦略対応－米国におけるe－コマースの展開による影響と課題－	企業研究		第10			2007年02月
9	IT技術革新による旅行産業の変貌～米国におけるeコマースの展開が与える影響～	企業研究	No. 10	-	139	165	2007年
10	交通部門における排出権取引の現状と課題 -SCAQMD地域におけるMSERCプログラムを事例として	中央大学経済学研究所年報	Vol.35	No.1	309	331	2005年
11	交通環境負荷軽減政策と研究アプローチ	地球環境レポート	Vol.7	-	125	150	2002年
12	先進主要諸国における交通部門の温室効果ガス排出削減政策の比較	運輸と経済	Vol.62	No.4	65	72	2002年

講演・口頭発表等
No.	講演・口頭発表タイトル	会議名	発表年月日	主催者	開催地
1	問題の構造を考える環境教育プログラムの実践 ― ネパールの小・中学生を対象として ―	日本環境教育学会第22回大会	2011年
2	ゴミ問題に対する意識を向上させる市民参加型プログラム～ネパール・カトマンズにおけるスポーツゴミ拾い～	日本環境教育学会第22回大会	2011年
3	Investigation into the water quality of the river in Kathmandu valley and local people’s attitude toward the river		2011年
4	Investigation of the comfort temperature in traditional houses of Nepal		2011年
5	船舶からの大気汚染物質放出規制海域（ECA）に関する現況と課題	日本海運経済学会第45回大会	2011年
6	ネパールの内発的発展を目指す参加型討論～ステークホルダーネットワーキングの形成として～	日本環境教育学会第22回大会	2011年
7	Why Did CO2 Emissions from Road Passenger Vehicles in Japan Decrease? A Factor and Positive Analysis		2011年
8	国際海運から排出されるCO2削減のための経済的手段に関する一考察	平成22年日本船舶海洋工学会春季講演会	2010年
9	Does an Increase in the Elderly Population Cause a Decrease in CO2 Emissions from Road Transportation? A Positive Analysis Using the Environmental Kuznets Curve		2010年
10	ネパールフィールド研修プログラムを題材とした環境教育モジュールの開発と援用	2009 PCカンファレンス	2009年
11	ネパールを対象としたプロジェクト型環境教育モデルに関する一考察～プロジェクトマネジメントの視点に基づく教育モデルの検討～	社団法人日本経営工学会平成20年度秋季大会	2008年
12	ネパールを対象としたプロジェクト型環境教育モデルについて	日本環境教育学会第19回大会	2008年
13	CO2排出権取引制度への航空部門組み入れとその課題	国際公共経済学会第23回研究大会	2008年
14	ネパールにおける環境教育研修プログラムの評価に関する一考察	社団法人日本経営工学会平成20年度秋季大会	2008年
15	高齢社会と道路交通からのCO2排出量～クズネッツ曲線を用いた接近	日本交通学会 2008年第67回研究報告会	2008年
16	大学生を対象としたネパールにおける環境教育プログラム	日本環境教育学会第19回大会	2008年
17	A Study on Transportation Policies Based on Travel Behavior of Elderly People in Japan		2007年
18	社会資本における維持管理とインセンティブ構造	国際公共経済学会第21回研究大会	2006年
19	A Time Series Study on the Effects of Airport Opening and Deregulations in Japanese Domestic Air Passenger Transport		2006年
20	交通部門における取引可能な許可証制度の検討－現状と課題－	日本交通学会第64回研究報告会	2005年
21	A Comparative Study on Efficiency and Effects of Fuel Tax and Road Pricing for Mitigating Local Air Pollution		2004年
22	リバース・ロジスティクスの概念の変遷と再検討	日本物流学会第19回全国大会	2002年
23	複数ネットワーク下での課金適用による環境負荷軽減効果の効果と評価	公益事業学会第52回大会	2002年
24	交通環境負荷軽減のための経済的手法の比較検討－ロードプライシングと燃料税－	日本交通学会第60回研究報会	2001年
25	交通における省エネルギー対策とその評価	国際公共経済学会第15回研究大会	2000年
26	日本のCO2排出削減可能性の検討	第15回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス	1999年

受賞
No.	受賞年月	授与機関	賞名	(対象業績)タイトル
1	2006年		平成17年度土木学会環境賞
2	2002年		日本交通学会学会賞論文の部

共同研究・競争的資金等の研究課題
No.	提供機関	制度名	課題名等	資金種別	研究期間
1	日本学術振興会	科学研究費助成事業	環境規制が国際海運船舶の耐用年数とその資産価値へ与える影響の分析		2022年04月 - 2025年03月
2	日本学術振興会	科学研究費助成事業	国際輸送産業・市場構造が環境改善国際枠組みに及ぼす影響の研究		2017年04月 - 2020年03月
3	日本学術振興会	科学研究費助成事業	船舶からの大気汚染物質放出規制海域の効果と評価に関する研究		2012年04月 - 2015年03月
4	日本学術振興会	科学研究費助成事業	高齢社会における交通部門のCO_2排出減少プロセスに関する研究		2009年 - 2011年
5			人口動態と環境問題に関する研究	競争的資金
6			国際海運、国際航空から排出されるCO2の軽減政策の研究	競争的資金
7			交通起因の環境問題とその軽減政策の研究	競争的資金
8			Study on Relationship between demographic movement and Environmental Problems	競争的資金
9			Study on Market-Based Measures for Reducing CO2 Emission from International Aviation and Maritime	競争的資金
10			Study on Market-Based Measures for Reducing Environmental Problems from Transportation	競争的資金

Works（作品等）
No.	作品名	作品分類	発表年月	発表場所（開催地）
1	日本学術振興会科学研究費補助金-船舶からの大気汚染物質放出規制海域の効果と評価に関する研究		2012年 - 現在
2	日本学術振興会科学研究費補助金-高齢社会における交通部門のCO2排出減少プロセスに関する研究		2009年 - 2011年
3	航空政策研究会 2008年度若手研究者研究助成-CO2排出権取引制度への航空部門組み入れとその課題		2008年 - 2008年