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岡田 啓 (オカダ アキラ,OKADA Akira)

基本情報 研究分野 研究業績 教育業績 社会貢献業績

 

所属学協会活動  
No.学協会名会員種別
1公益事業学会 正会員 
2国際公共経済学会 正会員 
3日本交通学会 正会員 
4日本海運経済学会 正会員 
5日本経済学会 正会員 
6日本物流学会 正会員 
7中央大学政策文化総合研究所 正会員 
8日本教育工学会 正会員 

 

学協会諸活動  
No.活動種別学協会名委員会名等役職名活動年度
1運営 国際公共経済学会 運営委員会 幹事  2005年度 - 2013年度 

 

国際機関・公共機関等活動  
No.機関名委員会名役職名活動年度
1JICA 都市公共交通コロキウムII コースリーダー  2007年度 - 2010年度 
2JICA 都市公共交通コロキウムII 講師  2005年度 - 2010年度 
3中央大学 経済学研究所 客員研究員  2003年度 - 2015年度 

 

マスコミ掲載・出演  
No.種類機関名タイトル巻・号、番組名等実施年月
1執筆 財団法人 運輸調査局 交通と排出取引制度:国際交通における議論を中心として 『運輸と経済』,第70巻,第9号,24~33ページ。 2010年09月 
2執筆 日本海運集会所 国際海運から排出されるCO2削減政策に関する概況と展望(下) 『海運』,第982号,102-106ページ。 2009年07月 
3執筆 日本海運集会所 国際海運から排出されるCO2削減政策に関する概況と展望(上) 『海運』,第981号,30-33ページ。 2009年06月 
4執筆 環境的に持続可能な交通(EST)普及推進委員会事務局(交通エコロジー・モビリティ財団) 航空部門のEU-ETS制度への組み入れ決定からの雑感 ESTメールマガジン第31号 2009年02月 
5執筆 日本港湾協会 排出権取引の現状と課題 -交通部門での活用にあたって- 『港湾』,第82巻,4号,72-75ページ。 2005年04月 

 

社会貢献講師  
No.シンポジウム名等主催者名タイトル実施年月
12015 ネパール地震報告会 東京都市大学環境学部 ネパール震災後 1ヶ月目における被害の様子 2015年07月 
2認知症の理解と予防・地域での支えあい 横浜市都筑区役所高齢福祉課 東京都市大学環境情報学部と高齢社会 2011年12月 
3認知症の理解と予防・地域での支えあい 横浜市都筑区役所 東京都市大学環境情報学部における高齢社会への対応 2010年12月 
4第1回グリーン・ビジネスフォラム in 京都 同志社大学大学院ビジネス研究科 グリーン交通システム 2010年11月 
5第7回 環境セミナー:国際航空・海運分野における地球温暖化防止への取り組み 社団法人 日本船主協会 欧州排出権取引制度とこれに組み入れられる航空会社の反応・対応 2009年05月 
6航空の安全と経済に関する研究会 航空安全保安協会 欧州排出権取引の航空部門への取り入れの論議と反応について 2009年05月 
7日本海運経済学会関東部会 日本海運経済学会 国際海運・航空におけるCO2削減のための経済的手段の現況と比較 2009年02月 

 

その他社会活動  
No.機関名等活動内容活動年度
1船舶からの大気汚染物質放出規制海域(ECA)に関する技術検討委員会 委員(国土交通省) MARPOL条約附属書VIの改正では、大気汚染物質放出規制海域(ECA)について、各国からの提案に基づき、定められた基準及び手続きへの適合性をIMOで審議の上、指定することができることとなっています。このため、ECA設定の必要性、必要な場合の適切なECA指定範囲を含めた我が国からIMOに対するECA指定提案のベースを検討することを目的として委員会を設置する。  2009年度 - 2012年度 
2環境規制問題検討会 委員(財団法人 日本海事センター) GHG排出削減に係わる経済的手法に関して、既に国際海事機関(IMO)に提出されている各規制案の詳細な内容把握を行うとともに、それらが我が国海運に与える影響等について、今後各委員の協力を得つつ具体的な調査・研究をとり進め、我が国の対処方針策定に貢献することを目指していく。  2008年度 - 現在 
3環境的に持続可能な交通(EST)に関する調査研究委員会 専門委員(財団法人 運輸政策研究機構) 現行制度・施策の枠内での取り組みでは実現の範囲や時間スケールに限界があるとの認識から、我が国の国民性、社会風土、地域特性を踏まえたEST導入促進方策を提案することを目的として、平成17年度から2カ年を調査期間として実施した。  2005年度 - 2007年度